認知症とは認知障害の一種であり、後天的な脳の器質的障害により、一旦正常に発達した知能が不可逆的に低下した状態である。医学的には「知能」の他に「記憶」「見当識」を含む認知障害や「人格変化」などを伴った症候群として定義される。単に老化によって物覚えが悪くなる状況は含まず、病的に能力が低下して性格の先鋭化、強い承認欲求、理性的思考力衰退、被害妄想を招く症状をさす（認知症 - Wikipedia）。
自民型認知症
認知症の原因となる主な疾患には、脳血管障害、アルツハイマー病などの変性疾患、正常圧水頭症、ビタミンなどの代謝・栄養障害、甲状腺機能低下などがある。認知症の分類で最も多いのが、脳が萎縮していく病気であるアルツハイマー型認知症だ。認知機能低下、人格の変化を主な症状とする認知症の一種で認知症の60-70%を占める（アルツハイマー病 - Wikipedia）。
しかし現在の日本において、最も猛威を振るっているのは自民型認知症だ。勿論この自民型認知症は筆者が勝手に作った造語の類であり、「病気を茶化すな」という批判を受ける事も覚悟の上で風刺するものだ。なぜ自民型認知症などというやや過激な冗談を思いついたのかと言えば、現在の自民政権と党幹部には、認知機能が低下していると言わざるを得ない人達が多い、と言うよりも寧ろ、認知機能が歪んでいる人が集まっている、認知機能が歪んでいる人の集団が自民党である、と言わざるを得ない状況だからだ。自民党に関わる人に認知機能低下症状が出る人が多いのだから、それは自民型認知症と呼ぶのが妥当なのではないか。
自民党に関わる人に認知機能低下症状が出る人が多い、と言える根拠は枚挙に暇がない。その例はこれまでにも度々このブログで指摘しており、いちいち全てを拾い上げてもよいのだが、それをするとそれだけで1つの投稿にできるくらいで、自分が「自民型認知症」という風刺表現を思いついたきっかけの例について書けなくなってしまうので止めておく。
何を理由に「自民型認知症」という風刺を思いついたのかと言えば、それは昨日の投稿でも取り上げた、文科相 萩生田の「緊急事態宣言に伴う休校要請は行わない」という話と、自民党幹事長 二階の「オリンピックを開催しないお考え聞いてみたいぐらいだ」という発言が、その直接的なきっかけだ。
まずは萩生田の件について。昨日の投稿でも、既に複数件の学校での集団感染事例に関する報道を紹介したが、ハフポストの記事によると萩生田は、一斉休校「避けることが適切」とする根拠として、
緊急事態宣言で学校、保育園はどうなる？萩生田文科相は一斉休校「避けることが適切」 ハフポスト
現時点においては児童生徒の発症や重症の割合は低く、学校から地域に感染が広がっている状況ではない
と言っている。これは1/5の会見での発言である。既に複数件の学校での集団感染事例に関する報道がなされているのに、文科省はそれを把握していないのだろうか。そんなことはあってはならないし、把握しているのにそう述べているのなら、萩生田の認知機能には問題がある、つまり認知症の疑いがあると言える。
昨日の投稿で紹介した件だけでなく、朝日新聞は
小中高校と特別支援学校で昨年6～12月に新型コロナウイルスに感染したと報告された児童生徒は6159人だったと、文部科学省が5日発表した。11月25日までは3303人で、約1カ月間で倍近くに増えた。文科省によると、自治体の報告が遅れたケースもあるが、家庭内感染が半数以上を占め、感染の再拡大に比例して児童生徒にも感染が広がったとみている。
と報じている（児童生徒の感染、半年で6千人超 年末1カ月で倍近くに [新型コロナウイルス]：朝日新聞デジタル）。つまり学校から地域に広がっていなかったとしても、逆に地域から学校に広がる恐れは間違いなくある。更に毎日新聞は、
6日に確認された感染者は、年代別では20代と30代の若い世代が約5割、40代と50代が約3割、重症化リスクが高い65歳以上が約1割と幅広い年代に感染が広がっている。全体の約7割は感染経路が不明。
と伝えており（過去最多1591人感染の東京、重症者も最多に 7割が経路不明、陽性率も上昇 - 毎日新聞）、若年者だからと言って楽観は全くできないこと、もうどこから感染しているかも分からない市中感染が広がっていることは明らかだ。そんな状況なのに、「学校から地域に感染が広がっている状況ではない、だから休校要請はしない」なんてのは、間違いなく認知機能に障害がある人の考えること、言うことである。恐らく萩生田も自民型認知症に侵されている一人だ。
次は二階の件について。朝日新聞によれば二階は1/5の党役員会後の会見で、オリンピック開催すべき主張する理由を問われ、
二階氏、五輪「開催しないお考え聞いてみたいぐらいだ」 [新型コロナウイルス]：朝日新聞デジタル
開催しないということのお考えを聞いてみたいぐらいだ
と答えたそうだ。NHKが2020年11月に行った世論調査では、2021年の東京五輪について「開催すべき」が27％、「中止すべき」が32％、そして「さらなる延期」が31％だった。つまり、開催しないお考えを示した人は開催すべきお考えを示した人よりも多い。現状の予定通り開催しないお考えである「さらなる延期」も開催しないお考えに含めれば、その人数は開催すべきお考えの倍以上である。この調査結果についてはAFPも記事化しており（21年東京五輪「開催」に大半が反対 最新世論調査 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News）、海外にも伝えられているのに、日本の与党幹事長がそれを知らないというはかなりまずい状況だし、知らない筈がないと考えるのが妥当だろう。つまり二階も認知機能に障害がある。
もっとも二階は既に後期高齢者と呼ばれる年齢であり、老化によって物覚えが悪くなる状況であることも考えられるが、彼以外にも自民党に認知機能に障害があることが疑われる者が多く存在することに鑑みれば、二階も自民型認知症の恐れが強い。
今日の投稿では例に出さなかったが、「募ったが募集していない」と言ったり、国会で虚偽答弁を繰り返したアベ、そしてそれを一貫して擁護し続けてきた現首相のスガらも、間違いなく自民型認知症に侵されているし、そんな者を総裁に選ぶ自民党の議員、党員、そしてその積極支持者らも同様に自民型認知症だろう。
更に言えば、そのような矛盾や不合理を強く批判しない日本の大手メディアの関係者も、自民型認知症を患っている、と言えるのではないか。つまり今日本は、認知症に侵されている人達に牛耳られていると言っても過言ではない。それは猿が運転するバスに乗っているくらい危険な状態だ。
トップ画像は、Gerd AltmannによるPixabayからの画像 を加工して使用した。