独見と偏談

　バイクロードレース・スプリントレースの世界選手権には、レース専用マシンを用いる MotoGPと市販車ベースマシンを用いるWSBKがある。トップ画像は2020年シーズンの開催地をまとめたものだ。例年はヨーロッパ以外も北南米/アジア地域を転戦するが、昨年はコロナ危機の影響で、感染拡大以前に開催された第1ラウンドを除く全てのレースがヨーロッパで行われた（ 2020年のMotoGP - Wikipedia / 2020年のスーパーバイク世界選手権 - Wikipedia ）。

　川と川が合流する場所は世界中に無数に存在する。その中に、水質の異なる川が合流し、しばらく混ざり合わずに境目が見える場所、というのがいくつかある（ 2つの川の色が混ざることなく、見事なコントラストを織りなしている世界の11の川 : カラパイア ）。トップ画像に用いたのは、ドイツ・パッサウで合流するイン川とドナウ川の写真だ。

　言語表現を生業にする職業はいくつかある。作詞家や小説家、広義で言えば漫画家を含む作家全般もその類だ。彼らは造語や既存表現の新たな解釈を作り出す場合もある。しかし一方で極力既存の解釈を尊重し、できる限り正規の表現を心掛けるべき職業もある。それは言語表現による議論等を生業とする政治家や、事実を正確に伝えることがその役割である、記者などの報道関係者だ。

　 日本の精神的・知性的な沈没具合が酷い 。もしかしたら沈没したのではなく、もとからそんな国だったのに、自分が先進的である、成熟していると勘違いしていただけという恐れもある。しかしどちらであろうが、所謂先進的とされる国と比べると、日本の現状はあまりにも低レベルであることは変わりはない。

　中国の習近平国家主席は1/25に、オンラインで開かれた国際会議で講演の中で、「 各国は異なる歴史と文化、社会制度を持っている。違いを尊重し、内政干渉をやめるべきだ 」と述べたそうだ。この発言の背景には、新疆ウイグルや香港への弾圧に対する注目や批判の声が、国際的に高まっていることがある（ 習近平・中国主席「新冷戦は世界を分断」　バイデン政権けん制「内政干渉やめるべきだ」：東京新聞 TOKYO Web ）。

　今、 日本で最もスガ政権を歓迎しているのは安倍 晋三 だろう。アメリカでトランプの次にバイデンが選ばれたように、安倍政権の次がもしも非自民政権だったら、トランプ同様に日本でも安倍が繰り返した嘘への追求が本格化していたかもしれない。しかし日本では安倍の次の政権も、安倍に負けず劣らず、というよりも寧ろ更に酷いスガ政権だったことで、安倍は批判の的になることを避けられている状況だ。

　 It takes 20 years to build a reputation and five minutes to ruin it. If you think about that, you'll do things differently. / よい評判を築くには20年かかるが、それを失うのには5分あればよい。それが頭に入っていれば、やることは違ってくるだろう。 は、世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主で、同社の会長/CEOも務めるウォーレン バフェットの言葉とされている名言だ。

　ノルウェーの画家・エドヴァルト ムンクは「Skrik / 叫び」の作者として知られるが、Melankoli（ Melancholy / 憂鬱 ）と題した、若しくはそう呼ばれる複数の作品も残している。大きく分けて少なくとも4つの作品が存在し、同じ構図/似た構図のバリエーションも含めればかなりの数がある。ムンクは「説明し難い不安」を多く描いた画家だった（ エドヴァルド・ムンク - Wikipedia ）。

　 トンネルビジョン とは、読んで字の如くトンネルの中での視野のように、ある一点だけを集中的に見ている状態を意味する。 トンネル・ビジョン (思考) - Wikipedia では、自分の好む考え方とは異なる他の可能性を考慮しようとしない姿勢を意味する隠喩表現、と説明している。また、「日本語では、視野狭窄の罠、視野狭窄症、直線思考などと翻訳されることがある。また、狭量、偏狭を意味する表現とも説明される」ともある。

　日本の絶頂期とされるバブル景気は、1986年12月から1991年2月までと言われている（ バブル景気 - Wikipedia ）。他にも定義はあるし、業界などによっても差異はあっただろうが、その定義に大きな間違いはないだろう。それからおよそ30年が経つが、様々な意味で当時を超えられない現在に鑑み、「 過去の栄光 」という表現を用いた。

　こんな画像を作ると、必ずと言っていい程「誹謗中傷だ」という反応がある。そう受け止め得る自由も勿論あるだろうが、全く何の根拠もなくこんな表現をしているわけではなく、そう考えられる幾つかの根拠に基づいた表現であり、風刺であるという信念の下でこのような画像を作っている。但し、元ネタに倣って「支離滅裂な思考・発言」としたが、画像の人物がこう発言した、という事実はない。

　田崎 史郎なる人物がいる。時事通信社で政治部記者や解説委員を務めた経歴を持ち、2006年頃からテレビのワイドショーなどでコメンテーターをするようになった。安倍政権下では、首相と頻繁に会食を繰り返しており、また自民党への政党交付金から田崎に資金が渡っていたことでも知られる。 安倍と寿司屋で会食することが多かったことから、一部では「スシロー」と呼ばれている 。

　緊急事態宣言が1/8にされてから昨日で10日が過ぎた。個人的な感覚であるが、 今は本当に緊急事態宣言下なのか？という気分 になる。街に出ても、行きかう人の量は、それ以前と比べてそれ程減っているように見えない。たまに目に入ってくるテレビも、これまでと全く変わった様子はない。

　逆張りとは、相場が下がっている時に買い、上がっている時に売るという投資の手法である。英語では Trade against the trend と表現する。また、逆張りをする投資家のことを Contrarian と呼ぶ（ 投資でよく使われる言葉「逆張り」ってどういう意味？｜@DIME アットダイム ）。

　ボクシング 井岡 一翔選手の刺青問題、JBCが設ける「刺青など観客に不快の念を与える風体の者は試合に出場できない」という規則が如何に差別的か、ということについて 1/10の投稿 で書いた。それについて一部の著名人の示した見解が、昭和で止まってしまっているということについても触れたが、そこへ新たに元サッカー日本代表 内田 篤人 が加わった。

　育児手当を巡り、税務当局が不当な返還を強制していたことが発覚し、1/15にオランダの内閣が総辞職したそうだ。税務当局が約1万世帯に対して「育児手当を不正に請求した」という不当な指摘を行い、手当の返還を強制していたことが発覚した。税務当局は民族的出自などに基づいて対象を選んだとみられている（ オランダのルッテ内閣が総辞職　育児手当の不当返還で引責：東京新聞 TOKYO Web ）。

　情報化以前、つまりインターネット登場以前から存在するメディアを、1900年代からあるという意味で「1900メディア」とか、旧来の/時代遅れのというニュアンスを込めて「レガシーメディア」と呼んだりするが、同義語の中で最も有力なのは「 オールドメディア 」という表現だ（ Old media - Wikipedia ）。オールドという表現にネガティブな印象を持つ人もいるかもしれないが、オールディーズなどと言えば古き良きのようなニュアンスもあり、歴史あるというニュアンスにも受け取れる。

　昨日・1/13、政府は新たに7府県に緊急事態宣言を出した。1/8に東京・埼玉・千葉・神奈川の1都3県に緊急事態宣言を出したが、その前日に対象地域の拡大を否定していたのに。たった5日足らずで新たに緊急事態宣言の対象地域が増えた格好だが、 新たに対象になった大阪・兵庫・京都・愛知・岐阜・福岡・栃木の7府県の状況が、この数日で急に悪化したわけではない 。つまり、いい加減な判断で1/8の緊急事態宣言は出されていたと言わざるを得ない（ １週間足らずの方針転換　首相、見えぬ出口戦略―緊急宣言の対象拡大：時事ドットコム ）。

　なぜ新型ウイルスだけでなく、本来は味方である筈の政治が私を苦しめるのか。この1年収入は大きく減った。廃業や失業に追い込まれた人、新型ウイルスに感染し命を落とした人、重症化してしまった人に比べたら、それくらいで済んでいる自分はまだ幸運かもしれない。しかし、 今の状況は全く希望が見いだせず、毎日絶望的な気分になることばかり だ。

　1/8に緊急事態宣言が再びなされたが、前回とは違い実質的には 飲食店に営業時間短縮を促したに過ぎない骨抜きの宣言 である、ということを 1/6の投稿 で指摘・批判した。前回の緊急事態宣言とは比べ物にならないくらいに新規感染者数も重症化も死者も増えているのに、なぜそれへの対応内容が前回よりも薄いのか。本当に理解に苦しむ。

　もう何年も前から作者が「もうすぐ終わる」と言い続けてきた人気のマンガ/アニメ「進撃の巨人」の連載が、2021年4/9発売の別冊少年マガジン5月号で遂に最終話を迎えることが発表された（ 2021年1月5日のヘッドラインニュース - GIGAZINE ）。コミックスの最終巻も6/9に発売されるそうだし、アニメ版も2020年12月から ファイナルシーズン が放送されていて、早ければ7月頃、遅くとも2021年末頃までにはそちらも完結しそうだ。

　 日本人は排他的な民族性である 、こう言わざるをえない。他国と比較してどうこうではないが、未だに同性婚を法的に認めず異性愛者との同権が実現していないことが物語っている同性愛者などの性的少数者への偏見、在日コリアンや韓国人や主にアジア系や黒人など外国人や国外にルーツを持つ人への偏見、そして刺青を入れている人への偏見など、全く偏見の強い国である。

　新車を短期間で乗り継ぐ人はあまり経験しないだろうが、1台に長く乗る人だったり、中古車で買った車に乗る人なら、エンジン警告灯がついたり消えたりするようになって、「うわ！どれだけ修理にかかるんだろう…」と心配になった経験が1度くらいはあるのではないか。自分のように中古車を乗り継いでいると、エンジン警告灯がついても「どうせセンサーの故障でしょ？」くらいにしか思わなくなってしまうが…。

　トランプ支持者が米議会議事堂になだれ込み、警官隊と衝突し4人が死亡する事態が起きた（ トランプ氏支持者暴動で警察官死亡が報じられる→警察が否定。「生命維持装置をつけた状態だ」 ハフポスト ）。もし、BLMを訴える人達の中の過激な部類が同じ行為に及んでいたとしたら、警察や警備はそれを阻止する為にどんな暴力を用いただろうか、果たして何人射殺しただろうか。

　認知症とは認知障害の一種であり、後天的な脳の器質的障害により、一旦正常に発達した知能が不可逆的に低下した状態である。医学的には「知能」の他に「記憶」「見当識」を含む認知障害や「人格変化」などを伴った症候群として定義される。単に老化によって物覚えが悪くなる状況は含まず、病的に能力が低下して性格の先鋭化、強い承認欲求、理性的思考力衰退、被害妄想を招く症状をさす（ 認知症 - Wikipedia ）。

　東京と近県の首長らが政府に緊急事態宣言を出すよう要請し、明日・1/7に緊急事態宣言が出されるそうだ。一方で和歌山県をはじめとした関西の首長らは緊急事態宣言は必要ないと言っている。果たして緊急事態宣言は必要なのだろうか。個人的には 必要なのは緊急事態宣言ではなく、実効性のある感染症の拡大防止策 だと考えている。

　与える情報を制限したり、虚偽にならない範囲で改変することなどによって、発信者が意図する印象を視聴者や読者に植え付けようとすることを「 情報操作 」と呼ぶ。イメージ操作・印象操作などと表現されることもある（ 情報操作 - Wikipedia ）。

　2020年7月、女性活躍をスローガンに掲げ、戦後有数の7年半にも及ぶ継続期間を誇っていたにもかかわらず、安倍自民政権は、2020年度までに指導的地位に女性が占める割合を30％にするという、2014年に世界経済フォーラム・ダボス会議で首相自ら宣言した目標を先送りし、20年代の可能な限り早期に実現するとした（ 2020年7/22の投稿 ）。

　トヨタ生産方式は、ムダの徹底的排除や合理性の追求によって生産環境のシステム化を図る理念だ（ トヨタ生産方式 経営理念 企業情報 トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト ）。高度成長期以降国内のみならず国外からも注目されるようになり、Wikipediaにも英語版「 Toyota Production System 」をはじめとして複数の言語のページがある。

　 感染症対策そっちのけで開催が優先されるオリンピックに、一体どこの誰が感動できるのか 、という話を書いたのは昨年・ 2020年11/17の投稿 だった。都や国が本気で2021年のオリンピック開催を考えているならば、まず取り組むべきは国内における新型ウイルス感染拡大の収束である。しかしこの国の政府も開催都市である都も、感染を抑えようとしているようには全く見えない。

　以前はアプリケーションソフトのバージョンアップする際に、OSの再起動を要求されることが多かったが、最近はそんなのは少数派だ。しかしそれでもバージョンアップするソフトは一度終了し、古いバージョンを削除してから新しいバージョンがインストールされる。これも以前はユーザーが旧バージョンを手動で削除することが要求されていたが、最近はインストールの過程で自動的に行われる。